企業としては、有能なエンジニアを確保したくてもなかなか人が集まらないという状況が続いています。昨今、IoTの普及によりさらにエンジニアに対するニーズが高まると言われており、どのように人材を確保できるかが鍵となります。
では、有能なエンジニアを確保するためにはどのような活動をおこなえば良いのでしょうか。また、採用される側としてはより好条件な職場を探すために何をすれば良いのでしょうか。
本記事では、エンジニアの採用に関する話題を詳しく解説します。
エンジニア採用が難しい5つの理由とは
エンジニアの採用が難しいと言われている理由として、以下が挙げられます。
- エンジニアの有効求人倍率が高まっている
- 人材の流動性が低下している
- 企業の採用条件とエンジニアの条件がマッチしない
- エンジニアのスキルを見極める方法が難しい
- 採用手法が多様化している
各理由について、詳しく解説します。
エンジニアの有効求人倍率が高まっている
エンジニア採用が難しい理由として、エンジニアの有効求人倍率が高まっているという側面があります。「有効求人倍率」とは、ハローワークに登録して職探しをしている「有効求職者数」に対して、有効求人数が占める割合のことです。
雇用の動向を表す重要指標の一つとなっており、人手が不足していると有効求人倍率が1を上回ります。エンジニアにおける有効求人倍率をみると、2019年2月以降は右肩上がりで推移している状況です。
ITエンジニアの場合、中には有効求人倍率が15倍を超えるケースもあり、エンジニアを採用するための求人活動をしても実を結ばないことも多くなっているでしょう。
人材の流動性が低下している
エンジニアの採用が難しい理由として、人材の流動性が低下しているという側面もあります。エンジニアの確保が難しい中で、すでにエンジニアを確保している企業からすれば引き留めに躍起となっているのです。
たとえば、処遇の改善などを図ってより働きやすい環境を整えるなどの対応が図られています。人材の流動性が低下している中で、経験があるエンジニアが転職市場に流れてこないため、有効求人倍率も高い状態が続いているのです。
企業の採用条件とエンジニアの条件がマッチしない
企業側の採用条件として、人材に求める理想的な条件だけを記載しているケースが多いです。自社が採用基準として設定しているものとエンジニアの実態や状況にギャップがあると、思うように応募が発生しないものです。
このギャップの解消には、たとえば、エンジニアの経験や保有資格、スキルなどをリサーチした上で設定することが求められます。
エンジニアのスキルを見極める方法が難しい
エンジニアのジャンルは、細分化が進んでいます。これは、新しい技術が登場することで、それに対応したエンジニアが登場しているためです。
エンジニアを採用する際に、自社が求めるスキルを保有しているかどうかを確認しておく必要があります。ただし、スキルの有無を確認するためには専門的な知識がある「技術責任者」でなければ判断できません。
自社にとって弱みとなっている分野を強化するためのエンジニアを採用する際は、上記のようにスキルの有無を適切に判断できる人材がいないため、採用も難しくなっているという側面もあります。
採用手法が多様化している
かつては、人材を確保するための手段としてはハローワークなどに求人情報を出し、応募してもらう形が一般的でした。しかし最近では、企業側から獲得に動く採用方法が主流となっています。
例えば、「ダイレクト・ソーシング」と呼ばれる企業の担当者が候補者を検索しメールなどで求人する方法や、「リファラル採用」と呼ばれる社内外で信頼できる人物から自社にマッチする人材の紹介を受けて採用する方法があります。
エンジニアの採用に苦戦する企業が抱える課題
エンジニアの採用で苦戦する企業にとって、以下のような課題を抱えている場合が多いでしょう。
- 選考通過率が低い
- ターゲットからの応募が少ない
- 内定辞退が多い
各課題の詳細は、以下のとおりです。
選考通過率が低い
エンジニアを採用するために求人を出していて、実際に応募があったとしても書類選考で落とされる場合が多いなどの問題があります。レジュメの情報だけで候補者を判断することで、有能な人材であっても書類選考で落ちてしまうケースもみられます。
レジュメの内容が弱くなる原因としては、そもそも作成しにくいものである可能性があるでしょう。また、Web求人の場合はエージェントなどが介入しないため、レジュメが適切に作成されない傾向もあると言われています。
ターゲットからの応募が少ない
エンジニアの採用を図る上で、ターゲットを明確にして活動するのが一般的です。ただし、ターゲットの志向性を明確にせずに自社のアピールポイントばかりを打ち出してしまうと、ターゲットからの応募が少なくなってしまう場合があります。
また、ターゲットのレベルを上げすぎて自社のメリットを打ち出せずに応募が少なくなるケースもあるでしょう。
内定辞退が多い
書類選考の後に面接まで実施し、内定を出したとしても辞退されるケースも少なくなりません。これは、候補者への動機付けが弱かったり、内定通知を出した後のフォローアップが弱かったりするケースがみられるためでしょう。
企業側としては、最終面接に合格した人は必ず入社してもらえると考えがちですが、これは必ずしも思うように進まないものです。よって、内定を出した後もこまめにコミュニケーションを取って動機付けをおこなう必要があります。
エンジニアの採用を成功するためのコツ
エンジニアの採用を成功させるためには、以下の対応が必要です。
- 採用基準を明確にする
- 自社や競合他社への理解を深めてもらう
- 面接官のスキルを向上させる
- 入社後の受け入れ体勢を整備する
- エンジニア未経験も視野に入れて採用する
各コツについて、詳しく解説します。
採用基準を明確にする
確実に欲しい人材を確保するためには、採用基準を明確にすることが重要です。実際に現場の声をよく聞き、どのような人材が欲しいのかを明確にした上で採用活動を展開しましょう。
また、候補者の要求を満たせるかという観点でも採用基準を決定することが重要です。
自社や競合他社への理解を深めてもらう
エンジニアに対しては、自社のビジョンを筆頭として事業や仕事内容に対しての強みや魅力をしっかりと把握したうえで、候補者にアピールできるかが重要です。また、競合他社の採用条件などを分析することで、自社で差別化すべきポイントを把握でき、採用時に活用することでより人材を集めやすくなる可能性が高まるでしょう。
面接官のスキルを向上させる
候補者を選定して実際に面接するとなった場合、面接官がエンジニアに関する知識を持ち合わせていないと有能な人材かどうかを見極めることができません。一般的なコミュニケーションスキルなどは誰でもある程度は確認できる一方で、エンジニア固有の項目は面接官自身に知識がないと判断が難しいものです。
よって、最低限の知識やスキルを兼ね備えた面接官を育てて対応させることが重要です。
入社後の受け入れ体勢を整備する
経験やスキルがあるエンジニアの場合、企業に雇用されて自身の成長を見込めるかを重視している場合が多いです。そのニーズを満たすように、社内での受け入れ態勢を整備してください。
具体的には、研修体制を整えたり現場以外で学習できる機会を増やしたりなどの対応が必要となります。
エンジニア未経験も視野に入れて採用する
エンジニアを採用する際に、現場としては即戦力を求める傾向にあります。そのため、どうしても中途採用で転職者を狙う場合が多いです。
ただし、競争が激しく採用活動が上手くいかないケースが大半です。そのようなときには、エンジニア未経験者も視野に採用活動すると良いでしょう。まったくの未経験者であっても、一定のプログラミングの知識やスキルがあれば一人前のエンジニアに育て上げることができるでしょう。
エンジニア求人を効率よくおこなえる手法
エンジニアの求人を効率よくおこなう手法として、以下がおすすめです。
- 求人サイト
- 転職エージェント
- ダイレクトリクルーティング
- 業務委託
各方法について、詳しく見ていきましょう。
求人サイト
求人サイトとは、求人情報をホームページ上で提供して応募を受け付けるサービスのことです。単純に求人情報を提供するだけでなく、自社の魅力や実際に働く社員の雰囲気、提供できるキャリアといった応募者を引き付けられる情報が満載です。
ただし、求職者側は無料で応募できる一方で、求人する企業側は掲載料を負担しなければならないため、費用対効果を考えて利用する必要があります。
転職エージェント
転職エージェントとは、求職者のニーズに合致した求人を紹介して、就職活動をバックアップするサービスのことです。求職者としては、具体的に以下の活動をサポートしてもらえるでしょう。
- 応募代行
- 面接日程の調整
- 内定時の条件面交渉
- 面接のトレーニング
転職エージェントの場合、一般的な求人情報では公開されない未公開求人を紹介してもらえるメリットもあります。転職エージェントは、求職者としては無料で利用できるものの、採用側は成果報酬型で転職エージェントに費用を支払うケースが一般的です。
ダイレクトリクルーティング
ダイレクトリクルーティングとは、第三者を介すことなく企業側が直接スカウトなどの採用活動することです。委託費用などが発生しないので費用的にリーズナブルな反面、対象となる人材をどのように発見してアプローチするかが難しい手法となります。
業務委託
企業側としては、正式に雇用しなくても一部業務を業務委託する方法もあります。「業務委託契約」は、一般的には契約に従ってプロジェクト単位で案件に関わることになります。
業務委託は主にフリーランスで働く人にとって応募しやすく、自由に働きたいという人材を確保しやすい点が魅力的です。
エンジニアの採用についてまとめ
企業側としては、有能なエンジニアの採用は頭痛の種となっており、それぞれに工夫を凝らしながら対応しています。エンジニア側としてはより好条件の企業で雇用されたいと考えるのが一般的であり、いかに自社の魅力を訴求できるかが人材確保の上で重要となるのです。
本記事で紹介した課題や対応策を正しく理解して、採用活動を有利に進めましょう。
