「E資格対策ディープラーニング短期集中講座」が厚生労働省の専門教育訓練給付金に利用できます

株式会社VOST(本社：東京都江東区)の教育プラットフォーム「Proskilll」が行っている「E資格対策ディープラーニング短期集中講座」がこの度、厚生労働省の専門教育訓練給付金に利用できる講座として認定されました。

本記事では、この機会に「E資格対策ディープラーニング短期集中講座」のメリットや特典などをお伝えしたいと思います。

E資格対策ディープラーニング短期集中講座の概要

「E資格対策ディープラーニング短期集中講座」はどんな講座かというと、

• 優秀なAIエンジニアと証明できるE資格を学べる
• 新人研修や、社員研修に利用することができる
• 「専門的な教育」ができる講座として幅広く利用できる

このようにさまざまな用途で利用できる「E資格」を取得するための講座であり、AIのプロ講師が行っているセミナーです。
E資格の合格を目指すだけでなくフォローアップも充実していて、社員のリソースを割くことなく新人社員を教育することができます。

認定されたE資格講座のお申し込み・詳細はこちらから

厚生労働省の専門教育訓練給付金とは

次に厚生労働省が行なっている「専門教育訓練給付金」について解説していきます。
厚生労働省の専門教育訓練給付金に関しては、公式で下記のように説明されています。

一定の要件を満たす場合は、教育訓練施設に支払った教育訓練経費の最大で70％（最長３年間の訓練期間で上限額は168万円）を支給します。
引用：厚生労働省公式

専門教育訓練給付金は認定されている教育訓練施設に払ったお金を、申請することで最大70%補填してくれるという教育・訓練のための給付金制度です。

社員のスキルアップやAI・E資格への知識向上に利用することができるので、ぜひこの機会にE資格対策ディープラーニング短期集中講座のご利用をご検討ください。
専門教育訓練給付金のご利用には事前に「ジョブカード」の作成が必要なのと、申請時に書類作成が必要です。詳しくはお近くの地域のハローワークにお問い合わせください。

専門教育訓練給付金の対象者・支給要件

専門教育訓練給付金が利用できる対象者の方や、支給要件については厚生省の公式よりこのように記述されています。

１　雇用保険の被保険者（※）（在職者）
専門実践教育訓練の受講開始日に雇用保険の被保険者である方のうち、支給要件期間が３年（初めて教育訓練給付金を受給する場合は２年）以上ある方（Q４参照）
２　雇用保険の被保険者であった方（離職者）
受講開始日に被保険者でない方のうち、被保険者資格を喪失した日（離職日の翌日）以降、受講開始日までが１年以内（妊娠、出産、育児、疾病、負傷などで教育訓練給付の適用対象期間が延長された場合は最大20年以内）であり、かつ支給要件期間が３年（初めて教育訓練給付金を受給する場合は２年）以上ある方
引用：厚生労働省公式

上記の1か2に該当した上で、専門教育訓練に認定されている講座を修了することで資格を得ることが可能です。

E資格対策ディープラーニング短期集中講座を受けるメリット

今回専門教育訓練給付金が利用できる講座として認定された「E資格対策ディープラーニング短期集中講座」を受けると、会社として下記のようなメリットがあります。

1. 今後需要が高まるであろう最新技術・AIについて社内全体で理解を深められる
2. 新人社員にリソースを割かずに研修を行うことができる
3. 高度なAI開発を行えるようになる

このようなたくさんのメリットがあります。
E資格を所持した社員がいることでAI開発のクオリティが高まると同時に、社内全体でAIへの知見を深めることが可能になります。

また、他の社員のリソースを割かずに研修が行えるというのも大きなポイントなので、ぜひこの機会に受講をご検討ください。

認定されたE資格講座のお申し込み・詳細はこちらから

E資格対策ディープラーニング短期集中講座の特典

E資格対策ディープラーニング短期集中講座にご参加いただくと下記の特典が手に入ります。

• ずっと見返すことができるテキストブック・丸暗記帳
• E資格の受験資格となるJDLA認定証の付与
• E資格試験問題対策

事前にお問い合わせいただければ大人数の会社様でもセミナーの対応が可能なので、ぜひご一報ください。

E資格対策ディープラーニング短期集中講座のお申し込みはこちら

そんな「E資格対策ディープラーニング短期集中講座」のお申し込み・詳細はこちらです。